2022年度・東京産業遺産学会デジタル論文集「産業考古学研究」第6号の募集要綱
東京産業遺産学会の論文集「産業考古学研究」は2022年度において原稿を会員より募集し、学会ＨＰ上で翌23年度春の発行を予定しています。
ついては、下記により会員から産業遺産に係る研究・調査等の原稿（論文・報告・資料・書評など）を募集します。
〇応募投稿にあたっては、学会論文集の執筆要領(別添)に沿った形でお願いします。
〇論文及び調査報告等（注）については査読を行いますので締切り期日を守ってください。
（注）査読は論文と論文に準ずる学術性をもつ調査報告・論考等に限り、その他の短報や一般的な紹介・見学報告等は除きます。
★ご不明の点や投稿上の問題については、編集担当までお問い合わせください。
記
１ 投稿の申込み
論文集への原稿提出を予定される方は、提出に先立って2022年８月３１日までに次の点を明記して編集担当までeメール又は郵便等でご連絡ください。
①区分（論文・報告・資料・書評・その他）②仮題③見込みページ数、④氏名・住所、郵便以外の連絡用ア ドレス（eメール・携帯・電話・Fax等）
とりあえず申込み、後日諸般事情によるり取消しは可能です。
２ 原稿締切り
①論文等で査読対象のもの。2022年１１月１５日（必着のこと）
②査読対象にならないもの。2022年１２月２５日
遅れると当該号に掲載できないことがあります。
３ 原稿提出
①原稿は執筆要領(別添)の様式にのっとり図版・写真を挿入した原稿にまとめたデジタル原稿とします。
②原稿は電子データ（USBメモリー、SD、CD・DVD等の電子媒体）を上記締切期日までに下記８の編集担当までｅメール等で送付願います。
査読対象となるものはハードコピー２部とともに郵送してください。
③なお査読対象となる場合、図版・写真は、編集の都合上、上記原稿中に収載したものと別に図・写真のみを個別デジタルデータとして併せてお送りください。
④提出原稿は返却しません。なお連絡の効率化のためメールアドレス、Fax等を必ず記載してください。
・原稿書式の雛形（テンプレート・WORD使用）は学会ＨＰからダウンロードできます。
４ 形式・内容の修正等 執筆要領にてらして分量・形式・表現等について確認や修正をお願いすることがあります。またデジタル形態での掲載のため体裁・解像度等で原稿と異なる場合があります。
５ 重複投稿・無断引用等、他の学会や著作等における掲載・発表と重複・無断引用と見られる場合は応募をご遠慮いただくことがあります。
６ 掲載予定は2023年春予定。査読・校閲等で確認・調整等に時日を要したり、応募が多数にのぼる場合は掲載時期を調整することがあります。
７ 原稿料支払及び掲載料の徴収は実施しません。
8 原稿送付先及び連絡先
編集担当
〒134-0087
東京都江戸川区清新町1-1-17-306
吉田修
Tel/Fax：03-3804-8716
E-メール:吉田 <m380527@m3.dion.ne.jp>
[別添]
学会論文集執筆要領
（2022年2月26日改定）
1.原稿は、原則として未発表で完成原稿とする。既に口述発表したものは、その旨明記する。
2.著作権・肖像権等の知的所有権の処理は適正に行っておくこと。これに係る問題が生じた場合の責任はすべて著者が負う。
3.執筆様式 （MSワードによるデジタル原稿）
①論文、調査報告（査読をともなうもの）
A4 版横書き２段組 10.5ポイント（標準設定：21字×41行×2段＝1,722字／頁）
画像を含む刷り上がり誌面で8頁以内
なお、具体的な書式については別紙「論文報告用 テンプレート（雛形）」を利用すれば所定の書式 が利用できるので手間が省ける。
②書評・資料・その他
①の様式で刷り上がり誌面1頁以内
4.上記の文字数には、タイトル・要旨・写真・図表 ・注・参考文献書誌等の全てを含む。
5.著者校正は初校までとする。
6.著作権は著者に帰属する。なお、本学会のホーム ページと掲載後のアーカイブへの掲載収録及び学 会関係印刷物への掲載、要旨紹介等の二次利用は認められる。
7．原稿は、当該年度の募集要綱にもとづき指定の 期日までに電子データで指定期日までにｅメール ／郵便等により編集担当まで提出する。なお提出 原稿は返却しない。
8. 執筆については、テンプレート（雛形）を使用することが望ましい。
9. 本要領は、2022年2月26日から実施する。
[以下は部内用] 学会論文集編集規定 （2022年2月26日改定）
第1条 産業考古学の発展と普及を図ることを目的に、東京産遺産学会論文集『産業考古学研究』を電子媒体（ホームページ上に掲載）で年1回発行する。
第2条 掲載するものは、論文、調査報告、資料、書評等とする。
第3条 投稿資格は、本学会員及び編集委員会が依頼した者とする。
第4条 企画編集は、編集委員会が担当し投稿原稿の採否、編集担当及び査読者の選任等を行う。
第5条 論文及び査読が適当と認められる調査報告等については、編集委員会が選任する査読者
若干名により査読を行う。査読は専門的知見を有する会員や外部の専門家に依頼する。
第6条 執筆要領は、別に定める。原稿料は支払わない。当面掲載料は徴収しない。
第7条 編集委員会は理事会員をもって構成する。
第8条 本規定の改正は、編集委員会の議を経て理事会で 決定する。
付則 本規定は、2022年2月26日から施行する。